2023年12月16日 / 最終更新日時 : 2023年12月16日 finwell-wp-admin 著書コラム 12月15日付けの日経夕刊十字路に「AUMフィー」の考え方を寄稿しました 12月15日の日経新聞夕刊の連載十字路に「顧客本位の『AUMフィー』を」を寄稿しました。残高フィーという言葉を、投信の代行報酬を念頭に置くと、その比率が高い商品を売りがちになる手数料バイアスは払しょくされません。代わりに […]
2023年12月14日 / 最終更新日時 : 2023年12月14日 finwell-wp-admin ブログ 私の心情(215)―お金との向き合い方73－個人資産、有価証券増で3200兆円超え 「個人金融資産が2100兆円に達した」ということは、金融のビジネスに関わっている人には良く知られていることではありますが、デキュムレーションの分野で資産との向き合い方を考えていると、金融資産だけではなく個人が保有する土地 […]
2023年12月13日 / 最終更新日時 : 2023年12月13日 finwell-wp-admin 著書コラム 12月12日付けで「資産運用に関するタスクフォース」の報告書が公表されました 私も委員を拝命し、10月から4回の会議が行われて金融審議会の資産運用に関するタスクフォースの報告書が12月12日付けで公開されました。なお、報告書の審議は市場制度ワーキンググループとの共同報告書になっています。 資産運用 […]
2023年12月11日 / 最終更新日時 : 2023年12月11日 finwell-wp-admin 著書コラム 12月10日 韓国 朝鮮日報に紙面インタビュー記事が収載されました 12月9‐10日の週末に韓国朝鮮日報に「60代6000人アンケートをもとにした家族構成と生活満足度の分析」に関する記事が収載されました。これは東洋経済オンラインに寄稿した「調査で判明 幸せを感じている60代に共通すること […]
2023年12月7日 / 最終更新日時 : 2024年2月13日 finwell-wp-admin デキュムレーション研究会 私の心情(214)―資産活用アドバイス85－第12回デキュムレーション研究会：家族信託をDXで考える 11月28日に行われた第12回デキュムレーション研究会は、株式会社ファミトラの三橋社長を講師にお招きして、「家族信託をDXで考える」をテーマに2時間の議論を行いました。 認知症患者の保有する資産が2040年に345兆円と […]
2023年12月4日 / 最終更新日時 : 2023年12月4日 finwell-wp-admin 著書コラム 12月3日付け日経ヴェリタスに「まもなく定年、株の保有は減らすべきか」を寄稿 「人生100年こわくない・資産活用で笑おう」と題したシリーズのコラムで、今回は「まもなく定年、株の保有は減らすべきか」を寄稿しています。現役時代、「定年に向けてリスク性資産比率を引き下げるよう考えましょう」と伝えてきまし […]
2023年12月1日 / 最終更新日時 : 2023年12月14日 finwell-wp-admin 著書コラム 11月30日 日経CNBC金融市場ドキュメントでコメンテーターとして出演 日経CNBC金融市場ドキュメント「金融教育。誰が、何を、どのように？」にコメンテーターとして出演しました。放送は 11月30日(木)15:45(45分間)、12月1日(金)21:00、12月2日(土)22:00、12月3 […]
2023年12月1日 / 最終更新日時 : 2023年12月14日 finwell-wp-admin 著書コラム 11月30日 プレジデントオンラインで退職世代の新NISA活用法を寄稿 11月30日付けのプレジデントオンラインで「60代後半からでも十分間に合うー定年世代が新NISAをフル活用するためにぬかってはいけない4つの視点」を寄稿しました。
2023年11月30日 / 最終更新日時 : 2023年11月29日 finwell-wp-admin ブログ 私の心情(213)―資産活用アドバイス84－「率」を意識した引き出しのもうひとつの効用 「率」を意識した引き出しの最大のメリットはゴールに到達する原動力 「定率引き出し」とか「予定率引き出し」といった方法を提示する活動を続けていますが、こうした「率」を意識した引き出し方法の最大のメリットは、言うまでもなくタ […]
2023年11月24日 / 最終更新日時 : 2023年12月1日 finwell-wp-admin ブログ 私の心情(212)―お金との向き合い方72－投資の主体が40-50代に移ってきたか？ 家計調査における有価証券売買動向 2024年から新NISAがスタートします。その直前で、有価証券投資に年代別の変化が出ているのかを確かめたいと思い、家計調査の2人以上の勤労世帯のデータを使ってそのトレンドをみてみました。 […]
